NVIDIA（エヌビディア）は、計算を速くする半導体と、それを使うためのソフトウェア、機器同士をつなぐネットワークを組み合わせて提供する会社です。GPUだけを見るよりも、顧客が大きな計算システムを組めるようにする事業として眺めると、現在の姿が見えてきます。［1］
チップとソフトウェアを一緒に使う
GPUは、多くの計算を並行して処理するプロセッサーです。NVIDIAはGPUに加え、CPUやネットワーク製品を展開し、ゲーム・業務用の画像処理からデータセンター、自動車までを扱っています。開発基盤のCUDAは、ソフトウェアからGPUの計算能力を使うための仕組みです。対応するライブラリーや開発ツールも、その利用を支えます。［1］
半導体の製造は外部へ委託するファブレス方式です。自社は設計やソフトウェア、顧客支援へ力を注ぎ、製造・組立・検査などを供給先と分担します。製品単体の性能だけでなく、ソフトウェアと組み合わせて導入できることが競争力につながる、と考えられます。［1］
売上の中心はデータセンター
2026年8月26日発表の2027会計年度第2四半期決算は、2026年7月26日までの3か月が対象です。売上高は962.21億米ドル、前年同期比106%増。そのうちデータセンター売上高は約890億米ドルでした。AIを学習させたり、学習済みモデルを動かしたりする計算設備への需要が、業績の大きな柱になっています。［2］
| 2027会計年度 第2四半期 | 実績 |
|---|---|
| 売上高 | 962.21億米ドル |
| 営業利益（GAAP） | 637.34億米ドル |
| 純利益（GAAP） | 596.88億米ドル |
| 売上総利益率（GAAP） | 75.0% |
利益と手元資金は分けて読む
7月26日時点の現金・現金同等物と市場性のある債券の合計は565.86億米ドルでした。一方、営業活動によるキャッシュフローは上期6か月で744.21億米ドルです。前者は時点の残高、後者は期間中の現金収支なので、四半期の純利益とそのまま比較する数値ではありません。［3］
成長を左右する需要、競争、供給
成長を見ていくうえでは、AI設備への投資が実際の導入と売上へつながるかが大切です。2027会計年度第2四半期には、直接取引する顧客1社が全売上高の16%を占めました。この区分は最終利用者の構成と同じではありませんが、大きな取引先の動向を無視できないことは分かります。輸出規制の変更も、販売先や在庫、供給計画へ影響します。［3］
競合は他の半導体会社だけではありません。大手クラウド事業者が自社用の計算チップを設計する動きもあります。また、外部委託による製造では、必要な部品と製造能力を確保することが欠かせません。技術の広がりとともに、顧客の投資継続や製品を届ける体制を読む企業です。［1］
銘柄と情報の確認先
NVIDIAの普通株式はNASDAQに上場し、ティッカーはNVDAです。SBI証券と楽天証券の公式米国株案内にも同銘柄が掲載されています。取引条件や注文時の取扱状況は、それぞれの窓口で確認できます。確認日：2026年10月5日。［2・4・5］
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株価の長期推移
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